第二次極東軍事裁判
祝日を役人の都合で変えるのは問題だと思います。過去があって現在があり、そして、現在があって未来があるのです。歴史を大切にしない国は滅びるのです。何万年も前から日本人が住み、そして大陸から渡ってきた人々も日本人になりました。様々な民族が日本人になったのです。これからも、漢民族、モンゴル人、韓国・朝鮮人、満州人、台湾人、印度人など様々な民族が日本人になることでしょう。だからこそ、歴史が重要なのです。まず、日本人が自分の歴史に誇りを持つことから平成維新が始まります。
〈平成維新鈴木政洋〉Ｈ１９．６．３
最近、鈴木政洋は、象徴天皇（註１）という言葉が気になるようになりました。天皇は日本国の象徴だというのですが一体どういう意味なのでしょうか。天皇陛下は、日本国民の父であるという方がよく分かります。天皇陛下は立憲君主（註２）であるという言い方もわかりやすいです。立憲君主国では、君主は、「君臨すれど統治せず。」と言うことです。国が出来て間もない大統領制の米国には理解できないことです。そして、米国は国際法を理解していないか守る気がないようです。米国は、国際法で禁じている行為を平気で行います。例えば、次の内容です。
・南方では、日本軍が白旗を揚げているのにもかかわらず、捕虜にする前に銃殺しました。
・東京大空襲では一夜で１０万人の民間人を虐殺しました。他にも都市爆撃で民間人の虐殺を繰り返しました。
・２回の原爆投下で３０万人以上の民間人の虐殺しました。
・南方で、婦女子を拉致して強姦殺人を組織的な行った部隊があり、それを噂で聞いたサイパンや沖縄の婦女子は、強姦殺人のような恥辱を嫌い自刃したり、海に飛び降りました。米国人が残虐な行為を犯罪者以外行わなかったら、このような婦女子の自害はなかったはずです。当時の米国人の野蛮やことを帝国陸軍が命令したというような捏造を行い米国の責任を帝国陸軍に責任転嫁されてはたまりません。
・戦争に勝った国は、負けた国に内政干渉してはならないのに、ＧＨＱという組織を作り、内政干渉（華族制度の廃止、農地改革→大規模農場を殲滅、大日本帝国憲法の廃止及び日本国憲法の捏造、言論弾圧→焚書、新聞の内容干渉等、・・）を行いました。
更に、米国は、法治国家としてやってはならないことをしました。法の不遡及の原則違反です。法律で遡って罰してはならないと言うことです。方を遡って罰して良いことになると「その行為を行ったときは合法でも、あとでその当時の行為を違法という法律を作られ罰せられる」ことになります。すると、法律を守っていても後で新しい法律が出来て罰せられるかもしれないから、現在の法律を守っただけでは駄目なことになり、国民が法律に対する不信感を持つようになります。従って、法の不遡及の原則があるのです。だたし、例外規定があって、法を遡ることによって、被告が有利になる場合は別だと言うことになっています。
それにもかかわらず、米国は法の不遡及の原則を破り、戦争犯罪という開戦時にはなかった法を作り、独逸や日本を罰することにしました。極東国際軍事裁判で、日本人を罰しました。つまり、極東国際軍事裁判は、裁判の形をしたリンチです。そんな国が、国際連盟（連合国）の常任理事国で良いのでしょうか。もし、米国が中心となって国際連盟を作ったのだと主張するのならば、新しく、国際連盟をつくるべきです。いつまでも、連合国会議（国連）では、困るのです。もう、第二次世界大戦が終了して７０年以上たっているのにです。
米国は、文明国として行ってはならないことを行ったのです。その米国が作った日本国憲法は、違法に作られたものであるので、準備を周到に行い大日本帝国憲法に戻し、適切に大日本帝国憲法を改正するべきです。米国に銃剣を突きつけられた作られた日本国憲法は無効です。例えば、強盗がナイフで脅して契約した契約が無効であるのと同じです。
天皇は、米国の作った日本国憲法に「第一条 天皇は、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であつて、この地位は、主権の存する日本国民の総意に基く。」とあります。この象徴という言葉が問題なのです。象徴ではなく権威（註３）でです。この言葉を使っていることから、立憲君主制を理解していないに違いないと考えます。大日本帝国という建国以来２６０５年の文明国が独立から１６２年しか立っていない国が口を出すという愚行を行ったのです。当時であっても、米国よりも大日本帝国の方が文明が高かったのです。そして、日本と文明が並ぶのが英国でした。歴史とは皮肉な物で、野蛮な国の方が強いことがよくあるのです。だからといって、米国が行った国際法違反行為については、許すわけにはいきません。
註１：しょう‐ちょう【象徴】シヤウ‥
(symbole フランスの訳語。中江兆民の訳書「維氏美学」（1883年刊）に初出。語源であるギリシア語symbolonは割符の意)
＃ある別のものを指示する目印・記号。
＃本来かかわりのない二つのもの（具体的なものと抽象的なもの）を何らかの類似性をもとに関連づける作用。例えば、白色が純潔を、黒色が悲しみを表すなど。シンボル。
[株式会社岩波書店 広辞苑第六版]
註２：りっけん‐くんしゅ‐せい【立憲君主制】
憲法に従って行われる君主制。原則として君主の権力が議会の制限を受けるようになっている制度。制限君主制。
[株式会社岩波書店 広辞苑第六版]
註３：けん‐い【権威】‥ヰ
(authority)
＃他人を強制し服従させる威力。人に承認と服従の義務を要求する精神的・道徳的・社会的または法的威力。「―が失墜する」
＃その道で第一人者と認められていること。また、そのような人。
[株式会社岩波書店 広辞苑第六版]
皇位の継承について
けん‐りょく【権力】
［漢書賈誼伝］他人をおさえつけ支配する力。支配者が被支配者に加える強制力。「
[株式会社岩波書店 広辞苑第六版]
Ｈ２８．８．１４
ＡＢＣＤ包囲網とは、欧米列強が有色人種の最後の砦である「日本・タイ・満州」を包囲する網と言うことです。ＡＢＣＤ包囲網のＡＢＣＤとは、「Ａ：Ａｍｅｒｉｃａ米国－フィリピン Ｂ：Ｂｒｉｔｉｓｈ英国－シンガポール＆香港＆インド＆ Ｃ：Ｃｈｉｎａ Ｄ：Ｄｕｔｃｈオランダ－インドネシア」のことです。ＡＢＣＤ包囲網＝有色人種独立国家包囲網のことです。このＡＢＣＤ包囲網を打破しようとしたのが、大東亜戦争です。 米国は、日本との戦争を太平洋戦闘と呼んでいますが、実際には、中華民国の蒋介石に軍隊を派遣しているので、太平洋だけが米国の戦闘地域ではなかったのです。米国が中華民国を軍事援助した以上は、米国も大東亜戦争を戦ったのです。米国は欧米の植民地支配の残虐さを隠すために太平洋戦争と呼んでいるのです。日本人及びアジアの大東亜戦争後独立した国々に、太平洋戦争を大東亜戦争と呼ぶように呼びかけようではありませんか。
Ｈ２６．４．６
支那大陸（中国大陸：チベットや）では、東南アジア方面から広州の辺りに稲作文明が入ってきました。広州から北の揚子江（長江）へ、そして、日本の南西諸島を通って、本土に稲作が伝わりました。縄文時代の始まりです。縄文後期には、稲作が本土で始まっています。
まず「長江文明」は、キリスト紀元前１４０００年ごろから紀元前１０００年頃までありました。「黄河文明」は、「長江文明」の後に成立しました。四大文明（註１）のうちの１つが「黄河文明」であるのは破綻しています。
「中華：中国」は、中華民国が作った概念です。中華民国はキリスト紀元１９１２年に支那大陸に成立した政権です。それまでは、中国という言い方は存在せず、あったのは日本の中国地方だけだったのです。中華民国が「中国」と読んで欲しいと頼んで来たので中国と呼ぶようになったのです。支那大陸を支配した民族は、下の地図で「秦・漢」と書かれた地域に成立した国が中華を支配してきた歴史です。はじめて中華を支配したのが「秦の始皇帝」です。次の時代の漢もこの地域から中華を支配しました。この地域で漢字が作られ、漢の時代に中華に広まったのです。
キリスト紀元１２０６年に、モンゴルのチンギスハンがモンゴル帝国（註２）を作り、中華を飲み込みました。中華どころでな中央アジア、ヨーロッパまで支配しました。中華は、秦・漢（モンゴルの南の地域）の地域に支配されたり、モンゴルに支配されたり、満州の清帝国に支配されたりと、支配されている歴史がほとんどでした。
その意味から、中華民国が中華が逆に秦・漢の地域も支配する国になりたいという願いを込めて、中華民国という名前をつけたのだと鈴木政洋は考えます。それと同じ意味で、中華人民共和国も中華が中心となる国を作ると毛沢東が考えて国名をつけたのだと考えます。
支那の歴史については、まだ不勉強なので、少しずつ勉強していきたいと思います。その勉強に従って、内容を修正することをお許しください。
註１：世界四大文明（ウィキペディアより引用）
世界四大文明（せかいよんだいぶんめい）とは人類の文明史の歴史観のひとつで、日本や中国など東アジアで広まっている歴史観。 歴史上、4つの大文明が最初に起こり、以降の文明はこの流れをくむとする仮説。四大河文明とも言う。
ここで、四大文明とはメソポタミア文明・エジプト文明・インダス文明・黄河文明をさす。メソアメリカ文明、アンデス文明などのアメリカ大陸の文明は含まれていない（これらを含めて六大文明ということもある）。
なお、四大文明という概念は中国・日本・韓国といった東アジアでは受容されているもののその他の地域では受容されていない[要出典]。欧米では「肥沃な三日月地帯」や前述の六大文明などといった人類の古代文明の発祥の地を「文明のゆりかご」（Cradle of civilization）などと呼ぶ。この言葉は近代ヨーロッパでエジプトなどの文明を描写する際に使われるようになったのが始まりである。
「四大文明」の考え方の原型は梁啓超の『二十世紀太平洋歌』（zh:二十世纪太平洋歌）という詩の中にあり、「地球上の古文明の祖国に四つがあり、中国・インド・エジプト・小アジアである」と述べている。ジャーナリスト・政治家であった梁啓超は戊戌の変法が失敗した後日本に亡命しており、1889年末にハワイの同志に会うために太平洋を横断した際の詩を詠んだ。この詩で、梁啓超は世界史の三つの大きな区分を呈示している。第一は大河の周辺に四大文明が出現した「河流文明時代」、第二が地中海や紅海や黄海などの内海周辺に文明が広がった「内海文明時代」、そして今は大航海時代以降の「大洋文明時代」であるという。
梁 啓超（りょう けいちょう）は清末民初の政治家、ジャーナリスト、歴史学者。字は卓如、号は任公、飲冰室主人など。さらに中国之新民他きわめて多数のペンネームをもつ。
註２：帝（皇帝）
数多くの国王を支配しているのが皇帝です。日本の天皇も皇帝です。
Ｈ２６．３．３０
大東亜戦争終了後沖縄は米国に占領されましたが、吉田茂首相は沖縄県民は米軍占領下の沖縄に住んでいる日本人だと「潜在主権」をサンフランシスコ講和条約の中に盛り込みました。米軍の統治下のパスポートに日本旅行証明書と書いてあります。そのパスポートに「日本国への帰国を証する」と書いてあります。つまり、沖縄に住んでいる日本人であることを証しているのです。天皇は、沖縄のことを心配し「沖縄住民の主権の確保（援護法など）、沖縄を期限付の租借、本土と同じ教育の制度の継続、本土と沖縄の経済関係の維持」を要望（江崎孝 チャンネル桜 沖縄の声）しました。左翼が、日本国政府が沖縄を見捨てたというのは全くのでっち上げです。大東亜戦争中でも沖縄のために日本中から戦士が集まり米軍と戦いました。戦時国際法に違反して、米軍は沖縄に鉄の暴風と呼ばれる無差別艦砲射撃を行いました。那覇市街地は、爆弾の落ちていないところがないくらいに大量の砲撃が行われました。民間人を殺しまくったのです。民間人を巻き添えにすることは、国際法違反です。また、日本軍が沖縄住民に玉砕をさせたようなことを左翼が流布していますが、それは事実に反します。事実は、日本軍は民間人を巻き添えにしないように苦労しました。しかし、米国軍が南洋諸島で、女性に対する強姦、残虐な殺し方を行ってきたことが沖縄住民に伝わり、「恥辱を受けるくらいならば」と住民が自ら自決したのです。さらに、鉄の暴風で済み場所を追われた沖縄住民は、洞窟などに避難せざるを得なかったのです。その責任は全て米国軍にあります。住民虐殺を行った米国に責任があるのです。日本人はＧＨＱの行った言論封殺によって嘘の歴史を見抜き、正しい日本人の歴史を知るべきです。
Ｈ２６．１．６
大日本帝國は、日本がロシアに侵略されることを防ぐために日露戦争を始めました。大日本帝國は辛うじて植民地になることから逃れました。日露戦争以降も欧米列強は植民地を拡大し続けました。そして、その植民地は収奪を基本としていました。現在の中共（註か人民共和国）がチベットやウイグル（東トルキスタン）、南モンゴル、満州で行っていることと同じ事です。中共は虐殺が得意なだけ悪質です。日本は、中共や北朝鮮、韓国が言っているように、朝鮮や台湾を植民地にしたのではありません。併合したのです。朝鮮や台湾を日本国内以上に殖産産業をし、教育（現地語）を施し、朝鮮では現地でほとんど使われていなかったハングル文字を普及させました。欧米が植民地で行ってきた政策とは、月とすっぽんほどの違いがありました。
大日本帝國が日露戦争で勝った後も植民地は増え続け、米国発の大恐慌で欧米各国は大不況になりました。そこで、植民地を持っている欧米列強は、自分の自由になる植民地と同盟国だけで経済活動を行うブロック経済を行いました。ところが、日本には植民地がなく、不況にあえいでいました。一方、米国は太平洋の覇権を英国と争っていました。米国は日英同盟を破棄させれば、太平洋は自分のものと考えていました。そのもくろみ通り、日英同盟は破棄され、いよいよ、米国の英国への挑戦が始まったのです。米国は、ハワイ侵略やフィリピンの植民地化など太平洋を侵略を着々と進めていました。米国は日露戦争で満州への投資（鉄道王ハリマンなど）を行い太平洋支配を拡大しようとしていました。しかし、米国は太平洋地域を我が物にしようとしましたが、それに立ちはだかったのが日本でした。米国はロシアに勝った日本が手強いことを感じ、将来の戦争を考え始めました。米国は、どうしても太平洋を我が物にしたかったのです。そこで、日本に国際法違反の都市爆撃や原爆投下を行い。日本を米国の自由にするために、国際法違反の憲法を作り替えさせました。そして、その即と植民地化の為の方策がＴＰＰなのです。米国の現代版覇権主義なのです。
前述の将来の戦争が大東亜戦争だったのです。大日本帝國が欧米列強の植民地主義に対抗して戦争を始めたのです。大日本帝國が日露戦争の勝利で、亜細亜や阿弗利加の植民地の人々が「有色人種でも頑張れば欧米列強に対抗できるんだ。」と感じたのです。更に、大東亜戦争で、実際に亜細亜のフィリピンやインドネシアなど植民地を解放しました。その様子を見ていた亜細亜や阿弗利加の国々は植民地を脱するように独立戦争を始めたのです。大東亜戦争とはそのような歴史的に価値のある戦争だってのです。実際に、インドネシアでは、独立戦争に参加しました。そして、ベトナムではベトコンの指導をしました。
Ｈ２５．１２．３０
米国は、真珠湾攻撃で太平洋戦争が始まり、真珠湾攻撃を不意打ちだと言って怒っています。しかし、事実は、「米国などのＡＢＣＤ包囲網で、日本の経済封鎖を行い、米国の日本に対するハルノートの提案で実質上の宣戦布告を行った。」と言うのが真実です。米国は真珠湾攻撃を不意打ちされて怒ったのでなく、黄色人種が白人に刃向かったことが許せないのです。米国人は、西部開拓と称して、アメリカンインディアンを１５０万人虐殺しました。有色人種を虐殺することは米国人にとって正当なことなのです。さすがに、現在では一部の米国人は、インディアンを虐殺したことを羞じていますが、多くはそうではありません。真珠湾攻撃は、ＪＡＰ（ジャップ）が黄色人種のくせに、生意気に米国を攻撃したのが許せなかったのです。
米国自体は、真珠湾攻撃以前に、中華民国の蒋介石にフライングタイガーという偽装した米国正規空軍を中華民国の四川に送って、日本軍を攻撃していました。むしろ、この方が騙し討ちです。真珠湾攻撃以前に米国は日本を騙し討ちしていたのです。真珠湾攻撃騙し討ちなんて嘘っぱちです。先に手を出したのは米国です。まるで、イラクが核兵器を所有していると嘘の報道を行って、先の湾岸戦争で、フセインを殺せなかったので、それを実現するためにイラクを「核兵器を持っている」という理由で攻撃したのに似ています。 湾岸戦争で、イラクのフセインが核兵器を所有していると言って、侵攻したのとフセインは核兵器を持っておらず、化学兵器の工場跡はありました。もし、フセインが核兵器を持っていれば、核兵器の攻撃を恐れて（米国のためにイスラエルが核攻撃を受けたような事態）フセインを攻撃することはなかったはずです。核開発をしようとしていたことは事実かも知れませんが、米国はフセインが核兵器を持っていないと知っていたから攻撃したのです。それが証拠に、カダフィー大佐のリビアは核兵器を持っていなかったので、仏蘭西（核保有国）に攻撃され更に、米国はリビアを爆撃しました。つまり、核兵器を持っていない国は、核兵器を持っている国に攻撃され、占領されるのです。このことを見ていた北朝鮮の金正日は核開発をし、体制を維持するために核ミサイルを保有したのです。
従って、日本は核兵器を持っていないために、米国に負けたのです。日本は米国の核兵器に負けたのです。米国の民間人を虐殺するという残忍さを身にしみて感じ取ったのです。日本が核兵器を持っていれば、米国は核兵器を使うことはなく、日本は米国に負けることはなかったのです。米国や日本の左翼の「日本の軍国主義が悪かった。」という意見は、全くもって間違っています。米国の方が残忍で、侵略的なのです。米国の植民地だったフィリピンは、経済的発展は臨めず奴隷のように扱われていました。米国を含んだ白人の帝国主義（植民地主義）が悪かったのです。日本が占領した地域は欧米の植民地ばかりでした。その植民地を解放するために日本は戦ったのです。勝てる見込みもなく自存自衛のために戦ったのです。有色人種の自存自衛のための戦いが大東亜戦争だったのです。米国のハルノートの提案が、米国の日本に対する宣戦布告だと考えるのが妥当だと思います。大東亜戦争は、米国などのＡＢＣＤ包囲網によって準備され、米国のハルノートによって宣戦布告され、米国の原爆使用によって、大東亜戦争は終了に向かったのです。
Ｈ２５．１２．２３
まず、キリスト教は、ユダヤ教の分派です。聖書はユダヤ人が書きました。そして、ユダヤ教を作り（キリスト紀元前１２８０年）ました。そのユダヤ教からキリストが新派を作りました。その後、ユダヤ教からイスラム教が生まれ（キリスト紀元６１０年）ました。つまり、キリスト教もイスラム教も、ユダヤ教の分派に過ぎないのです。そして、キリスト教は、農業文明の宗教なので、土地を取得したがります。そのキリスト教の特性は、ローマ帝国で発揮します。ローマ帝国の国教となったキリスト教は、侵略の先兵となりました。キリスト教会がでると軍隊が入ってくるのです。そして、その国の領土となるのです。そのことが分かっていた江戸幕府はキリスト教を禁止したのです。
中世にエルサレムに十字軍を派遣したことがあります。聖地奪還と言っていました。中世の十字軍は、キリスト教徒の侵略をはっきりとさせる戦争です。聖地奪還（エルサレム）というのは、交通の要衝であるシナイ半島の侵略が十字軍の目的だったのです。しかし、もともと、ユダヤ教徒がキリスト教徒になったので、エルサレムはユダヤ教徒のものです。これでは、分家が本家を乗っ取るということになってしまいます。聖地奪還は、キリスト教徒の侵略そのものです。さらに、イスラム教徒がこのエルサレムを使って商売をしているのを妨害し、自分の商売の糧にしようとしたのです。
近世になり、大航海時代がありました。大航海時代というのは、キリスト教徒の大航海時代なのです。キリスト教国の命を受けたキリスト教徒の海賊が、それまで平和裏に貿易をしていたイスラム教徒やインドの艦船を襲っていたのです。イスラム教徒やインドが貿易をしていた都市を次々とキリスト教徒の者にしていったのが大航海時代におけるキリスト教徒の侵略行為なのです。その意味で、キリスト教徒がイスラム教徒やインドと闘い侵略をしていったのです。
この大航海時代、ポルトガルは西にとスペインは東に世界を分割してよいと、ローマ法王から勅許をもらいました。つまり、ローマ法王自体がキリスト教徒の世界侵略を応援していたのです。つまり、キリスト教徒は侵略的な宗教であったということです。
下のグラフは、現時点でのさまざまな国における暦の長さを示したものです。ユダヤ教が格段に、歴史があることが分かるはずです。
Ｈ２５．９．２１
現在、日本の左翼（当時はＧＨＱが主力）や中共、韓国が日本が中国や東南アジアを侵略してきたと言っていますが、事実は違います。この地図を見れば明らかです。
侵略してきたのは欧米列強です。有色人種で独立していた３国のうち、欧米列強と戦う能力のある国は日本だけでした。当時の日本は、有色人種の最後の砦だったのです。この砦が堕とされれば、世界は白人の支配が完遂し、それ以降１００年、２００年、３００年・・植民地支配が続いたのかも知れません。大東亜戦争に負けたとは言え、日本人は勇敢に戦いました。もし、左翼の言うように簡単に降参していたら、日本は米国の植民地になっていたのに違いありません。ガダルカナル島や硫黄島、沖縄の戦い、神風特攻隊など、日本人は命を投げ捨てて国を守ろうとしました。世界で初めて、空母を使った真珠湾攻撃。大東亜戦争を通じて、米国軍にも多大の損害を与えました。中国大陸では、連戦連勝。ノモハン事件でも優位な戦闘（ソビエトの崩壊で、当時のソビエト軍の被害状況の資料が出てきたのです。）をしました。日本軍は勇敢に白人と戦い、大いに被害を与えました。有色人種でも強いことを白人に思い知らせたのです。日本が立ち上がったので、アジア、そしてアフリカの独立が出来たのです。また、日本軍は、仏領インドシナでは、ベトナム人にゲリラ戦を教えました。また、インドネシアでは、独立運動をインドネシア人と一緒に戦い勝ち取りました。日本人は、有色人種でも白人と互角に戦えることを、植民地支配されている有色人種の全てに希望を与えました。その結果、現在世界のほとんどの有色人種の国が独立を勝ち得たのです。
※上記の地図は、最近の地図を色分けしたものです。従って若干のずれがあることをご容赦下さい。
Ｈ２５．８．４
勝利：日清戦争
日露戦争
敗北：大東亜戦争（戦争目的は達成しました）
但し、中華民国とは負けていません。英国とは勝ちました。
ロシアとは満州では敗北、千島では善戦しました。
米国とは善戦したものの敗北しました。しかし、アジアの開放の流れは止めることができませんでした。従って、大東亜戦争の目的（註１）は達成できたのです。
引き分け：元寇
元との戦いで、1回目の戦いは苦戦しましたが、２回目の戦いは防備を固め敵軍の対象を射止めることができました。元軍は日本の防備が硬くなったことと台風で船が沈んだことの２つの要因で撤退しました。
これらの４つの戦争では勝率の方が高いのです。さほど卑下する必要はありません。むしろ、自信を持つことが大切です。
註１：大東亜戦争で、日本人は太平洋戦争で白人の奴隷にならないために闘いました。アジア人が白人の奴隷にならないためにも闘いました。その理念があったからこそ、インドネシア独立運動に参加した日本人兵士がたくさんいたのです。従って、大東亜の独立が戦争目的であったので、その目的は十分に達成されました。
Ｈ２５．３．２
日本には、対米戦争を行わない選択肢はなかったのです。アメリカの国内は、ヨーロッパの第二次世界大戦に加わりたくないと思っていました。ところが、ルーズベルト大統領は、イギリスを助けたくて仕方ありませんでした。助けることによって、太平洋を自分の自由にしたいと思ったのです。当時アメリカの国内世論は戦争反対で、ルーズベルト大統領は戦争賛成でした。アメリカは民主主義でしたので、大統領単独でヨーロッパの第二次世界大戦に参戦することは議会の許可無しに参戦することはできませんでした。そこで、ルーズベルト大統領が考えたことは、日本から先に対米戦争をさせることです。日本は、まんまとその作戦に引っかかったのです。
ここで歴史を振り返ってみましょう。アメリカは、建国以来西へ西へ勢力を拡大してきました。キリスト教歴１８５８年ジョンストン岩礁領有、１８６７年ロシアからアラスカを買いました。ミッドウェーも同年に支配しました。１８９８年ハワイ王国をアメリカの海兵隊がクーデターを起こし占領しました。同年フィリピンを植民地化し、グアム、パルミラ岩礁も支配しました。１８９９年ウェイク島領有、同年トゥトゥイラ島領有、また、１９０３年にパナマ運河を自国の自由にしました。パナマ運河はコロンビア領でしたが、アメリカは独立運動を起こしパナマ共和国を作りました。そして、パナマ運河を永久租借しました。他に一方その時点でイギリスは、英連邦オーストラリア、英領ソロモン諸島、英領ピトケルン島、英領ギルバート諸島 また、フランスは、仏領タヒチ、仏領ニューカレドニア さらに、ドイツは、独領マリアナ諸島、独領カロリン諸島、独領ニューギニア、独領サモア諸島、独領マーシャル諸島 当時太平洋はこのような状況でした。つまり、太平洋は列強の植民地競争下にあったのです。アメリカ、イギリス、フランス、ドイツは、太平洋で対峙していたのです。つまり、アメリカとイギリスは対立関係にあったのです。
それでは、対米戦争を避けることができたのでしょうか。可能性はあったのです。それは日本が、アメリカ国民がルーズベルト大統領が、アメリカ国民を裏切って日本との戦争を決意していることをアメリカ国民に訴えることです。アメリカの大学や講演、新聞社への取材申し入れ、ルーズベルト大統領の野望をすっぱ抜くことでした。残念なことは、そのような作戦を考えることのできる政治家もマスメディアもいなかったことです。
ドイツは、ドイツの商船がアメリカの攻撃を受けてもルーズベルト大統領の挑発に乗りませんでした。しかし、日本は挑発に乗ってしまいました。
伊藤博文総理のような戦略を考えることのできる総理がいなかったのです。満州のアメリカの鉄道王ハリマンを入れて、満州をロシアから守るのにアメリカを使おうとしました。アメリカもアジア侵略を行いたかったので利益が一致しました。そして、日本は満州に近いので、アメリカが満州に投資するよりもずって有利に進められることを伊藤博文は知ってしました。全く残念なことに、朝鮮のテロリスト安重根に暗殺されたのです。それから、日本には、大戦略を考える政治家がいなくなってしまったのです。
当時、対米戦争を回避することは、極めて困難でした。「武田信玄」「毛利元就」「織田信長」「徳川家康」「伊藤博文」レベルの戦略家が必要でした。しかし、そんな大政治家はいなかったので、ルーズベルト大統領の罠に引っかかってしまったのです。つまり、日本を挑発して、日本からアメリカに戦端を開かせることです。
当時の日本の政治家のレベルではとうてい狸オヤジ・百戦錬磨のルーズベルト大統領に勝つことはできなかったのです。即ち、アメリカ大統領ルーズベルトが日本との戦争を決意してた以上、日本はアメリカとの戦争を避けることはできなかったのです。
1人1人の日本人、日本軍人は素晴らしい闘いをしましたが、
この反省から現代日本は、日英同盟を再考するべきです。イギリスは天皇陛下との交流が伝統的にあり、天皇制を理解することもできます。そして、伝統ある日本と伝統あるイギリスとの軍事同盟は意味のあることです。そして、日英同盟を主軸に、日米同盟、日印同盟も考え、中共・ロシアの包囲網を作るべきです。中ロの仲を極力悪くし、中共の軍事力をロシアに貼り付けておくことが、中共の周辺諸国の安全を保証するのです。
Ｈ２４．８．１９
夢か幻か・・これが本当の平和記念公園の石碑です。アメリカトルーマン大統領が国際法違反の原爆投下を反省したようです。
（安らかに眠って下さい 過ちは繰り返しませんから Harry.S.Truman）
１．国際法で、民間人を虐殺してはならないのに、アメリカは無差別都市爆撃と原爆投下を行った過ち。
２．国際法で、中立国は紛争当事国に武器援助をしてはならないのにもかかわらず中華民国に武器援助をした過ち。
３．大日本帝國のハワイ真珠湾攻撃を騙し討ちだとアメリカ国民を騙した過ち。
つまり、アメリカが大東亜戦争前に、中華民国に武器援助（註１）をした段階で、アメリカが宣戦布告したとも考えられます。また、アメリカのハルノートは、完全にアメリカの日本に対する宣戦布告です。それを、真珠湾攻撃は、宣戦布告をしなかったというのは全くの言いがかりです。大日本帝國のアメリカ攻撃は、アメリカが中華民国に武器援助をし、ＡＢＣＤ包囲網で経済戦争を仕掛けたから、仕方なく行った自衛行為であって、アメリカの言う騙し討ちではありません。更に、ハワイは、１８９３年１月１６日に、ハワイでアメリカの海兵隊がハワイ王国でクーデターを起こし、後にアメリカに併合してしまいました。つまり、アメリカがハワイ王国を侵略したのです。そのハワイの真珠湾のアメリカの軍事施設だけを攻撃したのですから、極めて穏当な方法ではありませんか。
４．在米のアメリカ国籍を持つ日系アメリカ人も拉致し、収容所に入れた過ち。
明確な人種差別です。同じアメリカの敵国で会ったドイツ人は収容所に入れませんでした。
５．国際法で戦争で勝ってもその国の政体を変えてはならないのに、日本国憲法を捏造し日本の政体を買えた過ち。
６．法律の常識である事後法は、無効であるのにもかかわらず、日本やドイツを罰するために戦争犯罪という概念を、戦争が始まったから作り、事後法で軍事裁判を行った過ち。
７．極東軍事裁判は、日本人の弁護士の無罪の証拠がことごとく却下したのにもかかわず公平であるように偽った過ち及び、反省し再審を行わなかった過ち。
註１：フライング・タイガース・・・昭和１２年中立国であるアメリカが蒋介石にアメリカの戦闘機と軍人を提供しました。・・・ウィキペディアより引用
ヒューボートン氏（クウェーカー教徒、国務省）は、日本の真珠湾攻撃以前に日本
占領後の計画を立てていました。日本に航空機産業を持たせない。憲法を変える。永久に軍隊を持たせない計画がルーズベルト大統領によって署名されていました。
アメリカの義勇兵・・・１９４１年７月１８日 ルーズベルト大統領は、日本に対する奇襲爆撃にＯＫを出しました。（日本の真珠湾攻撃の前です）１５０機の僕劇を中華民国に提供し、東京・横浜・大阪・京都・神戸 を焼き払う計画でした。しかし、英国がその爆撃機を提供するように懇願したため、この計画はなくなりました。しかし、後日アメリカによる国際法違反の無差別都市爆撃を行いました。
Ｈ２４．１．１５
日本が韓国を併合せず、満州国も作らなかったら東アジアはどうなっていたでしょうか。
ロシアは満州から南下政策をとっていました。シベリア鉄道の複線化が完成し、ロシアの東アジア侵攻が継続されます。
１．満州を完全に占領しロシア帝国内になるはずです。
２．それに従って、朝鮮･韓国もロシア帝国内になるはずです。
３．中国共産革命は、日本が開発した満州の経済・武器があったればこそできたことです。つまり、日本が満州・朝鮮に侵入していなければ、中国共産革命は、ロシア主導でしか行われなかったはずです。つまり、ロシアが実権を握ったままの中国共産党政府ができると言うことです。すると、中国の共産主義革命は漢族の住む地域のみの革命となり、その他の地域はロシアのものになるはずです。
４．アジアでは、第二次世界大戦は行われず、欧米列強の植民地が続き、極東地区で完全な独立をした国は、日本とタイだけになっていることでしょう。最悪の場合、日本はロシアの植民地、タイはイギリスの植民地になっていた可能性すらあります。
５．ヒトラーは、この強大なロシアに侵入することはできず、ポーランド分割及び東ヨーロッパをドイツとロシアで分割することでしょう。ドイツがイギリスに侵攻したかは、微妙な問題です。ドイツは海軍力が弱いのです。ヨーロッパの半分を支配したばかりのドイツは海軍を増強するには未だ時間が足りません。従って、この段階ではイギリスに侵攻せずにヨーロッパをロシアと分割した段階で、イギリスと停戦。ドイツの背景にロシアがいる以上は停戦を受け入れざるを得ないでしょう。いくら、ヨーロッパを分割した仲のロシアをドイツが完全に信用するとは考えられないからです。また、ドイツも背後にロシアがおり、イギリス侵攻に兵力を向ければ、背後からロシアが侵攻してくる可能性があります。その状況から第二次世界大戦では、ドイツはイギリスには侵攻せず講和すると考えられます。ヨーロッパの分割が終わると同時に、アフリカの植民地の再編成が行われたことでしょう。フランスやオランダなどの植民地がドイツやイタリアとで再分割されたことでしょう。
日本が大陸に進出しなかったことによって、現アジアは全く違っていたものになっていたと考えます。その時は、韓国（朝鮮）の独立なんて夢のまた夢です。韓国人はロシア人の奴隷になっていたことでしょう。日露戦争の時、米国は奴隷解放が行われていましたが、ロシアはまだ奴隷制度が残っていたからです。ロシア（ソヴィエト連邦）はアジア最大の帝国となり中共はロシアの完全な保護国になっていたことでしょう。日本も、ロシアの衛生国家になっている可能性が高いのです。日本が欧米列強と戦ったからこそ今のアジアがあるのです。今のアフリカがあるのです。
韓国が当時の日本と同じように文明開化を行っていたのならば、日本と対等な同盟もあり得たかもしれません。しかし、当時の韓国は清の衛星国から離れたがらず欧米列強に対応できる国力はなかったのです。従って、帝国主義者から日本を守るためには、韓国を日本と併合されるしかなかったのです。韓国が日本に併合されたのは韓国民族自身の問題です。近代化の遅れた韓国国民自身の問題です。韓国人が日本に対して、日帝支配の謝罪を求めていますが、それは間違いです。韓国人自身が過去の日本に支配される前の韓国国民の軟弱さ・見通しのなさを反省するべきです。
日本が反省するべきは、歴史を正しく認識せずに米国占領軍や韓国・北朝鮮・中共の都合の良い歴史認識を踏襲していることです。彼らの身勝手な歴史認識でなく、正しい日本の歴史認識を確立するべきです。特に、古代朝鮮の歴史（三国時代）が本当に三国だったのか。高句麗だけが韓国民族の始祖であって、百済・新羅・任那は、日本関係の国家群であったかもしれないのです。ちょうど、古代ギリシャの地中海貿易と貿易相手の街や地域との関係のようにです。現在の韓国の歴史認識は、高句麗が韓半島全体を支配することが当然だったという理由づけのような気がします。鈴木政洋は、古代の東アジアの本当の歴史を知りたいと思っています。沿海州・日本・中国･韓半島、日本海・黄海・東シナ海の正しい実際の歴史です。
日本には日本の歴史観が必要なのです。
上記の高句麗の地図はウィキペディアより引用
Ｈ２２．８．１６
明治維新は欧米列強から日本を守るために起こされました。そのためには、頼りない江戸幕府の「天皇－江戸幕府」から「天皇－明治政府」に権力を交代する必要がありました。欧米列強からどのように日本を守るかという意味で、幕府も維新勢力も同一でした。その共通基盤が天皇でした。しかし、江戸幕府を妥当することはなかなか難しかったのです。明治維新で多くの血が流れましたが、最後に江戸城の無血開城となったのです。江戸が闘いで火の海になってしまった場合、欧米列強につけ込まれるからです。この頃は、江戸幕府も維新勢力も大局を考えることができたのです。その後できた明治政府は、欧米列強から日本をいかに守るかが重要課題でした。そのとき「大名＝諸国民」から「天皇＝日本国民」に変えることにしました。これが大政奉還です。大政奉還と言っても権力を江戸幕府から天皇に還したのではなく、江戸幕府から明治政府に権力移行したと言うのが正しいのだと思います。
国体は政権が江戸幕府から明治政府に変わっても変わりませんでした。「日本＝天皇」と言うことです。決して、「日本＝明治天皇」でも、「日本＝昭和天皇」でもありません。もちろん、「政権＝天皇」でもありません。あくまで「日本＝天皇」です。
日本の初代の天皇は、神武天皇です。神武天皇は実権を握っていました。権威も権力もあったのです。しかし、平安時代から、摂関政治が始まり、天皇陛下は権威はあるけれども権力は失墜しました。それ以降、天皇陛下が実権を握ったことはありませんでした。江戸時代末期になり、米国の黒船による砲撃、薩英戦争、下関戦争（英・仏・蘭・米）、ロシアの南下など、日本が侵略される危険が迫っていました。そして、欧米列強との軍事力の差を見せつけられたのです。その侵略される危機を幕府も薩長連合なども欧米列強の侵略の危機を感じていました。もちろん、この時期でも天皇陛下は権力はありませんでした。
天皇に権威はあるけれども、権力はないという国体が日本を安定した国にしてきたのです。権威はあるけれども権力はないというのが象徴天皇の意味です。日本国の父としての天皇です。現代の日本のように、首相がころころ変わるような国であっても、天皇はただ1人ということなのです。それが権威の源です。
共産主義を目指す勢力は、天皇制を否定します。家族を否定します。今の民主党も社会主義を狙う政党です。選挙の時は、保守政党のような印象を持たせました。鳩山首相も小沢幹事長も自民党出身だと言うことに惑わさせている人が多いと思います。しかし、行っていることは、社会主義です。だから、外国人参政権や夫婦別姓法案、人権擁護法案という社会主義化（共産主義化）を裏で狙う法案が目白押しです。
日本が日本らしく、そして、鈴木政洋は２６７０年（註１）の歴史を大切にしたいと思います。つまり、鈴木政洋は、天皇制の継続を願っています。
註１：皇紀２６７０年（キリスト教歴＋６６０年）
Ｈ２２．３．２２
天皇制度そのものが平和の象徴です。天皇制度は古代（註１）は実権がありました。しかし、中世には武士が実権を握り、天皇は象徴となりました。中世初期の南北朝の時代に、天皇家が分裂し武士が実権を握ることになったのです。分裂したために、天皇への求心力が弱くなるのとは逆に、武士の力が強くなったのです。鎌倉幕府のあたりから武士が政治を行い。天皇は象徴となったのです。また、鎌倉時代には、モンゴルが日本に２回侵攻しました。元寇（註２）です。韓国･朝鮮は元の手下になり、日本侵略に荷担したのです。
鎌倉時代は、中国の属国であることを拒否した初めてのことです。拒否したために、元寇 邪馬台国以来、日本は、中国の属国でした。中国の政権が変わっても、中国の周辺国に対しては、属国の扱いを続けてきました。しかし、鎌倉時代に完全に中国から独立したのです。米国で言うと独立戦争とも言うべきことでしょう。
民主党の言っている「東アジア共同体」は、日本が中国の属国に戻ると言うことです。そのようなことは、とうてい認められることではありません。
話を、元に戻します。鎌倉時代以降の天皇は、基本的に象徴です。武士に逆らおうとしても、殺されるだけです。基本的に武士の行う政治を承認する仕事です。拒否することは滅多にありませんでした。拒否すれば、直ちに武力で弾圧されるからです。この象徴天皇のあり方が定着するに従って、政権（註３）が変わっても天皇家は、代々継がれることとなった。政権は変わっても天皇制度は変わらないと言うことです。その意味で、天皇は国民の象徴であると言えます。けして、政権の象徴ではないのです。政権は変わっても、日本の文化が脈々と続いているという象徴が天皇なのです。文化は、日本的な考え方、行動様式のことです。日本人という民族の象徴です。
もちろん、帰化した外国人も天皇に忠誠を誓う必要があります。この忠誠を誓うという意味は、天皇個人に忠誠を誓うという意味ではなく、日本の文化を尊重し、日本のためには働くという意味です。けして、日本の現政権に忠誠を誓うわけではありません。日本の国に対して忠誠を誓うことです。
象徴天皇制（立憲君主制）は、鎌倉時代以来の伝統があります。このあり方は、素晴らしいことだと思います。日本人としての誇りでもあります。
天皇は、国事行為と祭祀を行います。日本の農業などの産業が豊かであるように祈っているのです。日本国民を代表して、外国の来賓をもてなしたり、祈ったりするのです。そして、時の政権は、象徴である意味を理解し、敬意を払ってきているのです。天皇は、どんな政権であろうと、広い心で、日本の安泰のために祈っているのです。天皇の被災地の訪問（御幸）も、その一環です。自分のために訪問するのではないのです。日本国民のために行っているのです。日本人は、天皇制とともに歴史を歩んできたのです。天皇制を否定することは、日本の歴史を否定することです。そんなことは、許されることではありません。政権は変わっても、天皇制を変えてはならないのです。それは、日本の２６６９年の歴史（註４）を大切にしたいからです。世界に誇るべき、歴史の長さです。途切れ途切れ（註５）の漢民族の歴史とは違います。
註１：平安時代まで
註２：元ではなくモンゴルの日本侵攻です。モンゴル帝国は、中国を飲み込んだのです。元もチンギスカーンの子供が継いだモンゴルの国の１つです。
註３：政権は、平安時代－平氏、室町時代－源氏、江戸時代－徳川家 など
註４：皇紀＝キリスト教歴＋６６０年
Ｈ２１．１１．２９
もし、ハルノートを日本に提示したことをアメリカ国民が知っていれば、実質的な宣戦布告であることをアメリカ国民は理解したに違いありません。従ってルーズベルト大統領は、ハルノートを提示したことをアメリカ国民に隠したのではないかと想像されます。ニューヨークタイムズは、ハルノートを実質上の日本に対する宣戦布告であることを見抜いたに違いありません。すると、真珠湾攻撃は不意打ちではなかったことになります。そうであれば、米国国民も米国政府のやり方を非難したのに違いありません。従って、このハルノートを米国国民に大々的に知らせるとともに、国際的非難を起こさせるように宣伝する必要があったのではないでしょうか。うまくいけば、日本は太平洋戦争をする必要がなかったかも知れません。少なくとも、日本憎しばかりの米国の世論は構成されなかったのではないでしょうか。そうであれば、無条件降伏ではなく、条件付の降伏あるいは休戦になっていたのではないでしょうか。
また、宣戦布告をしない戦争をしてはいけないという国際法は無いはずです。問題なのは、ルーズベルト大統領が、「アメリカの一般国民に不意打ちは卑怯である。」と思わせたかったからです。そして、それが成功したのです。しかし、国際法上問題がない以上、真珠湾攻撃が日本のした悪事と日本国民が考える必要はありません。悪事都市宇野ならば、米国がハワイ王国でクーデターを起こし、米国に都合の良い政府を作り、米国領にしてしまったという悪事の方が悪質だと思います。なお、真珠湾攻撃は、米国が侵略したハワイという土地にある、米国軍の基地と武器を攻撃しただけです。米国のように民間人を虐殺するような都市空襲をしたのではありません。国際法には一切違反していません。
日本は、米国国民の世論を動かせなかったことが、太平洋戦争の大きな失敗であったように思います。
Ｈ１９．１０．１４
クルド人は、２５００万人～３０００万人います。 クルド人は、１６世紀はオスマン帝国、その後継であるトルコ帝国の勢力圏で暮らしていました。トルコ帝国は第一次大戦のとき同盟国（ドイツ側）として参戦し、敗戦のため国際連盟委任統治領としてフランスと英国に領土を奪われました。このとき、クルド人の居住地区を無視して分割されてしまいました。第二次大戦を通しても、委任統治領はシリアやイラク等として独立しましたが、クルド人は置き去りのままでした。やがて、中東戦争か起こり、シリアやイラクは西側から離れました。フランスやロシアの武器も持っているようです。
フセイン政権がクルド人に化学兵器（国際法違反）を使ったり、弾圧したりしました。湾岸戦争と多国籍軍のイラク侵攻は、クルド人に対する弾圧、大量殺戮兵器（註１）所持、シーア派に対する弾圧などを止めさせるために行われたのだと思います。しかし、フセイン政権崩壊後もクルド人独立はなされませんでした。一般的に長期にわたり弾圧や虐殺を受けた人々は独立させないと収まりがつかないと思います。例えば、ユーゴスラビア崩壊後の各民族の独立がよい例です。従って、クルド人を独立させることは中東の和平には重要問題なのです。
現在、フセイン政権からの弾圧が無くなったクルド人たちは、少しずつ蓄えを持ち始めています。そして、イラク国内のクルド人居住地区が根拠地となって独立運動が活発になっていくことになると予想されます。多くの戦死者・戦傷者を出してから独立させるのか、トルコ・イラン・イラクとクルド人との確執や怨念を積み重ねてから独立させるのか、それとも、フセイン政権したような弾圧を各国が行い独立させないのか、難しい問題です。しかし、結論は決まっていますね。早く独立させた方が良いに決まってますね。今回のイラク侵攻は、クルド人を独立させなければ、「第二次大戦後の英国が持っていた権益をアメリカと英国が取り戻したかっただけに過ぎない。」とも思えますよね。それぞれの国の利害関係はありますが、早期にクルド人を独立させ、安定した中東を作り上げていく必要があります。
Ｈ１９．６．１１
慰安所とは、旧日本軍が中国、満州、太平洋各地の戦地で利用した買売春施設です。慰安所にいた売春婦のことを中共政府は「従軍慰安婦」と言いたいようですが、従軍をしていたわけではありません。民間の売春業者が出入りしていたのです。そして、その業者は日本人の経営者ばかりではなかったようです。売春婦はどのように調達されたのでしょうか。貧しい日本人の娘が親（註１）に売られて来たのです。その中に、当時日本国内であった韓国（朝鮮）の人々も親から売られてきたようです。やはり、貧しい韓国人（朝鮮人）の親が娘を売った（註２）のです。慰安所は性病の管理をきちんとしており、売春婦にとっても比較的安全な働き場所ということで人気があったようです。今の価値観からいけば売春は犯罪ですが、当時は日本では合法でした。世界的にも合法でした。しかも、日本以外の中共軍や国民党軍では、占領地から略奪・暴行・強姦・惨殺は、頻繁に起きていました。アメリカ軍でも、強姦などの犯罪がありました。もともと、日本が慰安所を設けたのは、日本の軍人が強姦をさせないためでもありました。そのかいもあって、日本軍は強姦事件をほとんど行わなかったのです。もし、憲兵に見つかれば、銃殺刑が待っていました。
日本軍のような管理を行わなかったという背景があったため、中国軍は次のような犯罪を犯しました。それは、通州事件です。通州とは、北平（現在の北京市）の東約12kmにあった通県（現在の北京市通州区北部）の中心都市である。当時ここには、日本の傀儡政権であった冀東防共自治政府が置かれていたが、 1937年7月29日、約3000人の冀東防共自治政府保安隊（中国人部隊）が、華北各地の日本軍留守部隊約110名と婦女子を含む日本人居留民（当時、日本統治下だった朝鮮出身者を含む。）約420名を襲撃し、約230名が虐殺された。これにより通州特務機関は全滅。反乱首謀者である張慶餘の回想記により、中国側第二十九軍との間に事前密約があったとの説も有力になっている。（Wikipediaより）
婦女子は強姦・殺害されのです。しかも残忍な方法で行われたのです。その残忍さは次のホームページに記載されています。
依存症の独り言 依存症の独り言（通州事件）
註１：特に東北地方の貧しい農村ではよくあったそうです。そのような貧しい状態にありながら、政府は汚職ばかりをして、それに憤った軍人が２・２６事件を起こしたのです。その軍人の家族にも自分の姉妹を売春宿に売られてしまった人たちがいたようです。
註２：売ると言っても、アメリカで行われたいた奴隷制度とは違います。売春宿に入れられても、借金を返せれば売春宿をやめることができました。
Ｈ１９．５．３
ハルノートは、日本に対する宣戦布告だと言われています。なぜなら、日露戦争以降に東アジアで築いた権益と領土、軍事同盟の全てを直ちに放棄することを求めています（詳しくはWikipediaにて）。これは、アメリカ合衆国に元の１３州に戻れと言っているようなものです。ハルノートは、アメリカが日本が三国同盟を結んでいるドイツと参戦したかったからです。そして、時はたち、日本が劣勢になりました。日本が、必死でグアムや沖縄などで防戦しました。そして、アメリカ軍は多大な犠牲を払いました。それでも、アメリカは、日本を占領したかったようです。日本を自由にし、中国市場が欲しかったのでしょうか。日露戦争で日本が満州をアメリカにも解放するといいながら約束を破ったことを恨みに思っていたからでしょうか。だから、アメリカが中国に野望を抱かなければ、日本を占領する必要もなかったのです。占領する必要がなければ、日本と講和を結べば良かったのです。国際法違反の原爆を日本に落とさなくてはいけない理由は何処にもないのです。ルーズベルトが亡くなりトルーマンに交代しました。そして、トルーマンは実績を残したかったのです。それが、日本に対する原爆投下です。そして、トルーマンの人種差別意識があったからではないでしょうか。「日本人なら、民間人だろうとどんなに殺しても構わない。」と考えていたからでしょう。それでなかったら、都市爆撃と原爆で３０万人以上虐殺をすることはなかったでしょう。これが、相手がドイツだったら原爆を民間人を巻き込むような場所には落とさなかったことでしょう。
Ｈ１９．４．２２
軍の命令で民間人が自決させられたということが、教科書問題に話題になっていますが、
軍の命令で行ったのか、軍人の命令で行ったのか、区別しなくてはなりません。軍の命令と言うことになると、大本営から命令があったことになります。しかし、軍人の命令となると、その洞窟にいる司令官が自分の暴発的に私的な考えで命令してしまったと言うことになります。しかし、基本的に民間人を巻き込まないと言うことは指令されていたはずなので、その意味で命令違反と言うことになります。ただ、それは極限状態で偶発的・絶望的に行われたのだと思います。沖縄に米軍が上陸してから食料や武器・弾薬は慢性的に欠乏し、本土からの増援も望めないという自体だったからです。だから、大本営から見放されたと考える軍人も多かったようです。そして、民間人も本土から見放されたと思ったようです。従って、自暴自棄になってしまう人たちがいても無理はない気がします。少なくとも責める気にはなれません。悲しい状況だったとしか言いようがありません。個々の軍人や民間人が自暴自棄になって、民間人とともに玉砕した事件はあったと思いいます。しかし、軍の命令で民間人を巻き込んで玉砕したことは無かったと思います。
当時の戦争では、町を占領すると、略奪・強姦することは頻繁に起こることが当たり前であり、特に中国軍やロシア軍においてはそうででした。アメリカ軍にもその傾向がありました。日本軍の場合は、モラルがありました。しかも、強姦すれば銃殺と言うことが決まっていたので、まれにしか起こりませんでした。敵国軍に何をされるかを知っていた民間人の女性は、”敵国に強姦され恥辱を受けるくらいならば死んだ方がましだ”と考える人たちが多かったようです。民間人の死んでしまうしか無いと考える人たちがいた気持ちも分かります。
無差別の艦砲射撃（国際法違反）・・・軍事施設、家屋など関わりなく砲撃、次々と死ぬ同胞。次々と降ってくる砲弾。
このような事実を目の当たりにして、日本の民間人がアメリカ軍を心優しいと思えるでしょうか。降伏しても、虐待、暴行や強姦がないと信じられたでしょうか。このことが事実であったのを次のことが示しています。
日本がアメリカに降伏した後、投降した沖縄住民と軍人は収容所に別々に入れられ衛生状態も悪く伝染病が蔓延し、マラリアに昭和２１年に１７万人、昭和２２年１５万人が感染し、毎年死者は１０００人を超えました。収容所によっては餓死するところもありました（註２）。強姦事件も多発しました。２年間、収容所に入れられた（註３）のです。
実際に沖縄で戦闘をしてきた米兵は無茶をしなかったそうですが、交代要員で来た米兵は質が低く、昭和２４年、過去６ヶ月間に米軍兵士は殺人２９，婦女暴行１８，強盗１６，殺傷３３という驚くべき数の罪を犯しました。
沖縄返還後であっても、殺人や強姦してもアメリカ軍人が日本人のように銃殺されることなく、アメリカ軍施設内に逃げ込み軽い刑で済んでいるではありませんか。アメリカ国内の民間人における殺人や強姦の罪と同じだけの刑が下されればまだいいのですが・・・。
軍の命令で民間人が自決されてない次の実例があります。立てこもれる洞窟が少なく、洞窟に軍人と民間人が混在する場合がありました。アメリカ軍は、無差別に攻撃しました。日本軍の司令官がアメリカ軍と交渉して、民間人だけ脱出できた例はありました。こういうこともありしまた。慶良間列島の有力者から「住民は男女を問わず軍の先頭に協力し、老人と子供は忠魂碑前に集合ののち、全員玉砕せよ。」との通達を出され、生存の望みを絶たれた島民は、それぞれの隠れ場所で家族とともに命を絶った（註：３）そうです。
このような事実などを考えると、今の常識で言えば自決はとんでもないことだったかも知れませんが、当時の事情からするとやむ得なかったと思います。そのようなことを教科書に書くことなどもってのほかだと思います。日本人の名誉に関わります。将来の日本を担う子供達には、希望をもてるような内容を教えるべきです。
註１：新ゴーマニズム宣言 沖縄論 著者 小林よしのり 平成１７年７月１０日初版発行 Ｐ２３８～２３９
註２：同上 Ｐ２４５
註３：歴史群像 太平洋戦史シリーズ Ｖｏｌ．４９ 沖縄決戦 Ｐ１７３
Ｈ１９．４．１
祝日は、その日付に意味があります。だから、日付を役人の都合で変えるのは問題なのです。役人の行う行事のために、つまり、故郷に戻ることが出来るようにするために連休に従っているようです。成人の日、敬老の日、体育の日などである。「国民の休日」と言う休みのための休日まである。どうしてその日が祝日なのか、その意味が大切なのです。
Ｈ１８．９．１７
明治４２年（キリスト教会歴１９０９年)、ハルピンにて伊藤博文を暗殺した。日露戦争後、ロシアから、満州を守るために、アメリカの鉄道王エドワード・ヘンリー・ハリマンが満州に鉄道を敷くことを許可し、アメリカを後ろ盾にロシアから日本を守ることに決めていた。ところが、暗殺されたしまったので、満州を独占しようとする日本人を押さえることが出来なくなった。結局、日本が満州を自由の地とするとのアメリカとの約束を守らず、満州を独占（漢民族や韓国人も入植している)しようとしたため、アメリカが腹を立て、日本に反感を持つようになった。まず、日英同盟を破棄させることを目標とした。・・・最後には太平洋戦争となってしまった。アメリカはもともと、中国について出遅れていたので、何とかそれを取り戻そうと、日露戦争の仲介を買うことにしたのだ。満州はもともと満州族のものなのだ。
もし、伊藤博文が暗殺されていなければ、満州国は存続し、日本とアメリカの後押しで大発展していたことだろう。そうすれば、中国共産党に対するソビエトや関東軍の武器が渡ることもなく。中国は中華民国として民主主義コクとして、発展しただろう。第２次大戦も日本は連合国として参加し原爆を落とされることもなかった。
ただ、第２次大戦後の大英帝国とアイルランド（特に北アイルランド)との関係が韓国と日本との間に起こっただろうとは容易に予想できる。結局はアイルランドのように韓国は日本から独立しただろう。
Ｈ１８．８．１７